■ 寺田　良一（てらだ　りょういち）

明治大学名誉教授(環境社会学)。特定非営利活動法人有害化学物質削減ネットワーク(Tウォッチ)副理事長。研究テーマは、環境正義論、環境リスク社会論。佐賀大学在任中に水田除草剤CNPの汚染調査、都留文科大学在任中に多摩地域の地下水水道水源の有機溶剤汚染問題に関わり、その後、PRTR情報を市民に広めるTウォッチの活動に参加してきた。高木仁三郎市民科学基金 理事。

■ 山室　真澄（やまむろ　ますみ）

東京大学新領域創成科学研究科教授。農薬が水環境に与える影響について20年以上研究を続けてきた。2001年に公表した論文で、当時問題になっていた猛毒のダイオキシンの水圏での蓄積について、燃焼起源よりはるかに水田用除草剤（CNP・PCP）起源が多く、それらの除草剤が禁止になっても環境に放出され続けていることを明らかにした。2019年には、宍道湖ではネオニコチノイドによって節足動物が減少することで、それらを餌とする有用魚類（ワカサギ・ウナギ）の漁獲量が激減したことを発表し、世界的に評価された。これらの成果を一般向けに解説した書籍を出版してきた。

■ 原田　浩二（はらだ　こうじ）

京都大学薬学部卒業。2007年に京都大学博士（社会健康医学）。同年、京都大学大学院医学研究科助教に採用。2009年に准教授に昇任し、現在に至る。2023年、環境省 PFASに対する総合戦略検討専門家会議委員に任命される。2002年から京都大学の小泉昭夫教授（現名誉教授）の研究室でPFASの環境調査、バイオモニタリング、化学分析法の開発に携わってきた。近年、沖縄県や東京・多摩地区、大阪など各地のPFAS汚染地域での調査に取り組む。

■ 中下　裕子（なかした　ゆうこ）

京都大学法学部卒業。1979年より弁護士。コルボーンら著『奪われし未来』（翔泳社）を読み、化学物質が生体のホルモンをかく乱し、子どもの発達・健康に重大な影響を及ぼしかねないことを知り、1998年に158名の女性弁護士、50名の学際的専門家とともに、予防原則に基づく有効な対策の提言活動を行うことを目的とする「ダイオキシン・環境ホルモン対策国民会議」を設立し、事務局長に就任。2017年からは代表を務め、現在に至る。高木仁三郎市民科学基金 監事。

■ 藤原　寿和（ふじわら　としかず）

早稲田大学理工学部応用化学科卒業後、東京都職員として40年間、環境公害産業保安行政に携わる。廃棄物処分場問題全国ネットワーク、止めよう！ダイオキシン汚染・東日本ネットワーク、有害化学物質削減ネットワーク、化学物質問題市民研究会、ダイオキシン・環境ホルモン対策国民会議、日台油症情報センターなどで活動。幼少期に広島で育ち、原爆の放射能汚染の酷さを知ったことが活動の原点。福島原発事故が起きてからは、原発問題と化学物質による水汚染や大気汚染と健康被害をなくすことをライフワークとしている。高木仁三郎市民科学基金 顧問。